注文住宅を新築する場合でも、すでにある中古住宅を購入する場合でも、その費用は膨大にのぼるものですので、通常は銀行に住宅ローンの借り入れを申し込み、自己資金とあわせて充当するというのがふつうのこととなっています。住宅ローンの手続きについてですが、申し込みをしたあとで事前審査があり、これを通過できれば本審査、契約というステップにうつるのが一般的なあり方であるといえます。
事前審査というのは、おおまかに希望する金額の借り入れが実現できるかどうかを判断するためのものであり、フラット３５のように申し込みをすればいきなり本審査という住宅ローンもないわけではありませんが、ほとんどの住宅ローンではこのプロセスは必須のものと考えてもよいでしょう。この事前審査があることによって、本審査にスムーズにつなげることができますし、かりになんらかの事情で本審査を通過するのがむずかしい場合であっても、はやめにそのことがわかり、注文住宅の新築の計画を見直したり、あるいは住宅ローンでの借り入れをする金額を調整したりできるというメリットがあるわけです。
事前審査においては、申込書を銀行の窓口に提出することになりますが、その際には行員からいくつか質問などがあることもあります。たいていの場合、質問の内容や申込書に記載をすることがらというのは、本人の年齢、家族構成、勤務先であるとか、勤続年数、年間収入、住宅ローンを借りる場合の資金計画といったものにかかわってきます。
公務員のような堅実な職業についている場合であれば、通常はこの事前審査を通過できないということはないと考えられますが、なかには事前審査に落ちてしまうような人もないわけではありません。その場合ですが、銀行が期待している融資の条件にあわない部分がいくつかある可能性が指摘できます。
まずは仕事に関してですが、勤続年数が少なすぎる、あるいは年収そのものが少なすぎるという場合や、勤務先の経営状況や職種として不安定であるという場合には、将来的に住宅ローンを返済することができないおそれがありますので、銀行としても審査でシビアにならざるを得ません。
また、年齢に関しては、住宅ローンの返済期間にくらべて、定年をむかえるまでの年数が迫ってきているという場合、やはり将来収に不安があり、返済ができる確実性がうすいものと判断されることがありますので、よく注意をしておいたほうがよいといえるでしょう。